今の仕事を辞めて別の会社に転職したい。どれくらいの人が転職経験があるんだろう。そのような悩み・疑問を持つ方は少なくありません。今や大転職時代とも言われるほど転職が当たり前になってきました。この記事では転職経験のある人の割合や転職するべきか悩んだ時のチェックポイントを解説していきます。
目次
転職経験がある人は5割以上！
リクナビが全国の20代〜50代の働く男女209人に実施したアンケートによれば、転職活動をしたことがある人は6割を超えており、実際に転職まで至った人は5割を超えています。2人に1人が転職経験者となると、日本において「転職が当たり前」と言われているのがわかりますね。
転職はポジティブ、ネガティブどっちのイメージを持つ？
上記アンケートにおける5割以上の人が転職に対してポジティブなイメージを持っています。全体としては5割以上の人が転職をポジティブに捉えていますが、歳を重ねるごとにネガティブな捉え方をする人や中立の立場が増えると言うのも事実です。20代、30代は5割以上の人がポジティブなイメージを持っていますが、40代以上になると5割を切り、どちらでもないという意見を持つ人が多くなります。年齢とともに知識・経験が増えていき、転職は良い面と悪い面があると判断した上で”どちらでもない”という回答をしたのです。
日本で転職が当たり前になった理由
なぜ日本において転職が当たり前になったのでしょうか？大きな理由としては3つあります。
変化の激しい時代になったから
企業生存率という言葉をご存知でしょうか？数年後に会社が存続している割合を示すものです。日経ビジネスweb版によれば、ベンチャー企業は創業5年で15%、10年後は6.3%、20年後は0.3%しか生き残れないというデータが出ています。それもそのはず、技術革新がめまぐるしく起こっている上、海外企業の流入によるグローバル化が進んだことにより、昨日までのビジネスモデルが通用しなくなったからです。この変化の激しさは中小企業だけでなく、大企業にも影響を与えています。そのため企業の規模に関わらず多くの社会人が明日は我が身と危機感を抱き、1つの会社に留まらず、より自分に適した会社、将来性のある会社へ転職するようになったのです。
終身雇用の崩壊
2つ目の理由は終身雇用の崩壊です。少し前までの日本であれば、入社から定年までずっと同じ会社で働くことが約束されていました。これが終身雇用ですが、上記で説明したように時代が激しく変化し、大企業でも業績悪化、倒産の可能性が当たり前のように出てきました。もはや定年まで雇用契約を続けられる約束はできないと、終身雇用契約が崩壊し始めたのです。終身雇用が維持できないということに関しては、経団連の会長と、トヨタ自動車の豊田社長も言及しています。終身雇用の崩壊は、1つの会社に留まり続けることのリスクを顕著にしました。将来のことを考え、今の会社に留まらず、他社へ転職する動向が活発になってきた理由はこういうことだったのです。
若者の意識の変化
現在の40代〜60代の会社員の多くは終身雇用の恩恵を受け、1つの会社でスキルを磨いています。一方で20代〜30代の若手社員は終身雇用の崩壊が顕著になってきたころから社会に出ているため、いつクビを言い渡されるかわからない状態で働いているのです。特に2008年のリーマンショックや、コロナ禍によるリストラを目の当たりにした世代ですので、市場価値を上げて他社でも通じるようなビジネスパーソンを目指す人が増加し、転職を視野に入れながら働くようになったのです。
転職をするか悩んだら
転職している人の割合を調べているあなたは、心のどこかで自分も転職すべきかどうかを考えているのではないでしょうか？ここからは転職をすべきケースと転職はやめておいた方がいいケースを解説していきます。
転職をするべきケース
自分ではどうしようもない理由がある時は転職をするべきです。例えば「業務内容が聞いていたものと全く違った」「残業代が出ない、休日出勤は当たり前のブラック企業だった」「給与に不満があって人事にかけ合ったけど全く相手にされなかった」など、自分ではどうしようもない場合は転職を視野に入れて良いでしょう。不満を解消するという面では、労働組合を作って会社を相手取るという方法もあります。ただ長い時間とお金がかかりますので、すぐにでも状況を変えたい人は転職の方がおすすめです。
現状を変えるためのアクションを起こすと採用に近づく
現状抱えている不満を解消するために、何かアクションを起こすと、2つの良いことがあります。1つ目は現状の不満が改善されることです。例えば給与に不満を抱いていたとして、「実力に見合った給料をもらいたいと上司や人事部に頼み込んでみたら給料が上がった」など、現状が改善される可能性があります。2つ目は採用面接で話すネタになることです。中途採用の面接官は、何かしらの不満を持っているから転職活動をしているのだろうと思って面接してきます。ただ不満があるから転職してくる応募者よりも、不満を改善しようと自分にできる努力をした応募者では、後者を採用したいですよね。
転職はやめた方がいいケース
あなたが転職を考えている際に考えるべき点は大きく分けて以下の2つです。この2つに対してネガティブなことを思い浮かべてしまったら転職は踏みとどまった方が良いかもしれません。
・自分が転職に向いているか
・転職で現状抱えている課題が解決できるかどうか
自分が転職に向いているか
まず考えなければいけないのは、あなたが転職に向いているかどうかです。そもそも希望先企業に必須なスキル・資格を持っているのか、人間関係を一から構築することに抵抗はないか、環境が変わることによって体調は崩れないか、などの観点で自分を見つめ直してみましょう。転職しない方が良いかもと思ってしまうことが複数あったのなら、踏みとどまるという選択肢を残しておいた方が良いでしょう。
転職することで課題が解決するかどうか
転職を考えている人に共通して言えるのは、現在の仕事に何かしらの不満や不安を抱えていることです。「給与に不満があって転職したけど、今度は人間関係が悪くなった」「リモートで働ける環境が良いから転職したのに週に1回しかリモートじゃなかった」など、転職しても不満が解消されないのであれば、転職は失敗です。しっかり自己分析をして、何に対して不満を感じて、どのような企業に転職すれば不満が解消されるのかを把握しておく必要があります。
もしかすると現職のまま改善できることがあるかもしれないので、1人ではなく、家族や恋人、友人、場合によっては労働基準監督署に相談することも視野に入れておきましょう。
転職成功率の高い年代
転職支援サイトdodaによれば、25歳〜29歳が最も多く、次いで30歳〜34歳の転職成功率が高いというデータが出ています。2021年に転職した女性の平均年齢は29.9歳です。2020年よりは少し平均年齢が下がりましたが、おおむね30.0歳前後で推移しています。
転職に年齢制限はない
上記に記載のなかった20代前半や30代後半以上の人は不安に思うかもしれませんが、年齢が若すぎたり高すぎて転職できないわけではありません。たしかに年齢が上がっていくごとに転職の難易度は上がっていきますが、年齢制限はないのです。前職（現在の職業）で残した実績や、キャリアプラン、退職理由などを適切に説明して、採用する価値があると判断されたのであれば、年齢関係なく採用されます。
どんな業種に転職している？
同世代はどんな職業に転職しているのか、気になる人は多いと思います。転職支援サイトdodaでは、20代は営業職が最も多く、次点にITエンジニア、その次に販売、サービス系の職業に転職する人が多いというデータが出ています。その他にも電気・機械を取り扱う技術職や、事務・アシスタント、企画、管理系へ転職する人が多いです。
30代以上はITエンジニアと営業職が同じくらいの割合で転職者が出ています。30代後半以上になると、企画・管理系の仕事に転職する人が多くなります。このあたりの年代からマネジメント能力を評価されて管理職として中途採用されることが読み取れます。
転職をする際の注意点
ここからは転職をする際の注意点を解説していきます。この注意点を知っているのと知らないのとでは大きな差がありますので、最後まで読むことをおすすめします。
年を重ねるごとに難易度が上がっていく
転職に年齢制限はありませんが、採用のハードルは年齢とともに上がっていきます。20代のうちは若さやモチベーション、ポテンシャルを武器にして転職活動ができます。しかし30代となると、ある程度のビジネススキル、専門知識が必要となります。40代ともなればビジネススキル、専門知識に加えてマネジメント能力が必須になってきます。それらの点を踏まえて、今の自分に市場価値はあるのかどうか、これから転職を視野に入れている人はどのように今の仕事に取り組むべきなのか考えていきましょう。
転職活動は在職中に行うべき
転職活動は退職してからでなく、在職中に行うことをおすすめします。履歴書作成、交通費など意外とお金がかかります。また一人暮らしをしている方は退職してから転職活動をしてしまうと、職が見つかるまで収入のあてがありません。なので在職中に時間を作って転職活動をするようにしましょう。
会社の人に転職活動中ということは秘密にしておく
会社の人に転職活動をしていることは秘密にしておきましょう。何かの弾みで情報が漏れるかもしれませんし、いらぬ心配をかけてしまいます。転職活動をしていることを知った会社の人が退職を阻止してくるかもしれません。
必ず色々な観点から企業を評価する
今より良い条件で転職先を探そうとすると、どうしても給与や待遇面に目がいってしまいますが、必ず全体像を俯瞰しましょう。給与、待遇、社風、業務内容など評価するポイントはいくつもあります。例えば「今より給料が良い会社に転職したら実力主義で、結果が出なければ給与が前職と変わらなかった」「人と話すのが苦手で、なるべくコミュニケーションの少ない部署で働きたいと思って転職したら、給料が大幅に下がってしまった」など、側面しか見ていないと損をしてしまう可能性がありますので、必ず色々な観点から企業を選ぶようにしましょう。
1人で抱え込まず、誰かに相談する
転職活動中は、どうしても主観でしか物事を見れなくなってしまう傾向があります。家族、友人、恋人など、身の回りの人に相談しながら進めると、第三者目線での意見をもらうことができます。また転職エージェントを利用している人は担当者の人に相談しながら転職活動を進めると、より専門的なアドバイスをもらうことができます。
まとめ
いかがだったでしょうか？いまや転職活動は2人に1人が経験しており、転職が当たり前の社会になっています。その背景には技術革新、グローバル化によってビジネスモデルの入れ替わりが激しくなり、終身雇用の崩壊が始まったことが挙げられます。1つの会社で確かなスキルを磨くのか、会社を転々としながら自分の市場価値を上げていくのか、これからの日本社会では、自らリスクとリターンのバランスを取ってキャリアプランを形成しなくてはいけません。転職は逃げではありませんので、一度きりの人生を、目一杯チャレンジしてみてください。
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