履歴書の「役職」はどう書く？細かい書き方や注意点を解説

履歴書にこれまでの経歴や職歴などを記入する場合、「役職」も合わせて記入し、自分をアピールしたいもの。企業の求める人材が明確にリサーチできていれば、それらの経歴は最大の魅力となり、採用を近づけてくれるでしょう。役職を記入する場合はどのようなポイントや注意点に留意することが大切なのでしょうか。本記事では履歴書に役職を記入する際の書き方やポイントなどについてご紹介します。

履歴書における「役職」はどのように書くべきか

履歴書には職歴は記入する必要がありますが、細かく役職について触れる必要はないと言われています。細かなルールがないため、役職に就いたことがない場合も不利に感じる必要はありません。「役職を活かして自分をアピールしたい」「役職を記入してこれまでの経歴を採用担当者に知ってもらいたい」と考える場合は、以下の項目に留意しましょう。

履歴書に書く場合は「職歴欄」に記入する

役職を記入する場合は職歴欄に

• 入社・退社年月日
• 企業名
• 部署名
• 役職名

と記入しましょう。記入できる役職は以下の通りです。

役職の詳細説明は「職務経歴書」で

期間が限定されていた場合、たとえば各プロジェクトで与えられた「プロジェクトマネージャー」などは役職には該当せず、役職名称として与えられたと考えられます。これらは職務経歴書に記入すると良いでしょう。また、役職を記入する際はいくつかの気を付けたい項目があります。

昇進・昇格

「昇進」と「昇格」について詳しい内容をご存じですか？昇進と昇格には以下のような違いがあります。

そのため、履歴書の職歴欄に記入できるのは「昇進」であることが分かります。等級が上がっても役職に変化がない場合は記入は避けましょう。

役職がない場合の履歴書の書き方

勤務先の企業名に変更があったり、役職名に変更はないものの、部署や勤務先が変更になったりした場合は、以下のように記入しましょう。

合併などで企業名が変更になった場合

勤務先の企業が吸収合併などあらゆる事情から社名が変更する場合もあります。そのような場合は以下のように記入しましょう。

また、過去に勤務していた企業が社名に変更があった場合は現在名称、または旧名称のどちらかを【()】内に付随すると一目で理解できます。

役職名に変更はないものの、部署や勤務先が変更した場合

役職名に変更はないものの、部署や勤務先が変更した場合は以下のように記入しましょう。

役職名が特徴的で書きにくい場合の記入ポイント

企業のなかには特徴的な役職名などもあり、履歴書に記入しにくいタイプも少なくありません。そういった場合は日本の企業に合わせた役職を併記すると良いでしょう。

どう書けばいい？役職がない場合の記入ポイント

履歴書に役職を書くことが応募者のアピールにつながるとは理解していても、役職に就いた経験のない場合、どのようにアピールすると良いのでしょうか。社会人経験が浅い場合、強みに思える部分がわからず、どうしても履歴書を埋めるのが困難に感じる方も多いでしょう。ところが、採用担当者の多くは履歴書に目を通すだけでそれらを理解しています。ただ、「社会人経験が浅いから空欄があっても仕方ないだろう」といった浅はかな考えから履歴書を作成することはやめましょう。役職やアピールポイントがなくても履歴書は充実した内容でまとめることが大切です。まずはこれまで努力してきたこと、またはインターン・ボランティア活動などといった自発的に行動した経験について、

• なにを得たのか
• どういった工夫を取り入れたか

などを具体的に記入してみましょう。

履歴書を適切に記入したい場合は転職エージェントの利用を検討しよう

履歴書にはこれまでの職歴や応募者であるあなたの魅力を最大限に引き出す内容に仕上げなければなりません。しかし、社会人経験が浅く、履歴書を作成した経験自体が少ない場合、どのように記入すれば魅力的な履歴書に仕上がっているのか不安に感じる場合もあります。そのような場合は、転職エージェントの利用を検討すると解決する可能性があります。ここでは、転職エージェントの利用によって得られるメリット・デメリットについてご紹介します。

メリット①応募書類の添削サポート

転職エージェントを利用することで得られるメリットには、応募書類の添削サポートが受けられるといった点があります。これまで作成してきた履歴書、または初めて作成した履歴書がどのように仕上がっているのかを転職エージェントに在籍するキャリアアドバイザーの視点から添削を受けることが可能です。どのように記入することであなたの魅力が引き出されるのか、採否に悪影響を与えてしまう点についての指摘など、転職活動における知識を豊富に備えたキャリアアドバイザーが細かく指導します。その結果、これまで履歴書に不安を抱えていた方や書類選考で何度も落ちてしまう方、履歴書を作成してみても、その内容で良いのか不安といった方にも、充実した内容が盛り込まれた履歴書に仕上げることができます。

メリット②企業と応募者をつなぐ

転職エージェントを利用することで得られるメリット2つ目には、企業と応募者をつなぎ、採用に近づきやすいといった点があります。応募者自らが応募するケースが一般的な転職活動ですが、応募者の素質やこれまでの経歴、希望職種などといったあらゆる情報を応募者専属のキャリアアドバイザーが網羅的に判断し、応募者・企業双方にマッチするものを結びつけるといったサポートも受けられます。在職中で忙しく、なかなか応募企業を見ることができなくても、希望職種、条件、これまでの経歴や保有スキルなどを入力しておくことで、サポートを受けられます。また、優秀な人材であればあるほど、現在は応募していない企業へ「こんなに優秀な人材が登録し、転職活動をしています。良かったら面接してみませんか？」といったアプローチを行う場合があります。その場合、「スカウト」といった形で登録者である転職活動者へ連絡が行き、面接、さらには採用へと近づくなど、あらゆるサポートを行っています。

メリット③二人三脚でいつでもアドバイスを受けられる

転職エージェントに登録すると、専属のキャリアアドバイザーが1人～数人担当することになります。そのため、転職活動における不安や将来への不安、転職活動における悩みなども相談できます。二人三脚で採用という新たな門出を目指せることから、あらゆるアドバイスを受けながら転職活動を進められます。

デメリット①応募企業が重複する可能性がある

ただし、転職エージェントを利用するにあたっては、2つのデメリットがあります。ひとつめには、応募企業が重複する可能性がある点です。これまで転職エージェントの利用はなく、自主的に企業へ応募していた場合でも、応募企業が重複する可能性があります。なぜなら、大手であればあるほど、あらゆる媒体に登録し、求人応募を行っているからです。あらゆる媒体に登録し、求人応募を行うことで、漏れなく企業に最適な人材を集めやすいといった理由から、重複する可能性があるのです。応募重複を避けるためには、これまで応募した企業をリストアップし、スマホやパソコンなどにメモしましょう。スマホ・パソコンどちらにもメモしておくと、メールチェックを行った際、企業からスカウトが来ていたとしても、過去に応募済みの企業をすぐに確認できます。

デメリット②キャリアアドバイザーとの相性

デメリット2つ目には、キャリアアドバイザーとの相性に問題が生じる可能性もあります。淡々と仕事を全うする人、転職活動における悩みを親身に受け止め打開策を一緒に考えてくれる人など、人によってさまざまな対応があります。自分に合ったキャリアアドバイザーを探したい場合は「転職エージェント名　キャリアアドバイザー　口コミ」または、「転職エージェント名　口コミ」などから口コミサイトをチェックし、

• 書類通過率
• 採用率

と合わせてキャリアアドバイザーの評価についてチェックしてみると良いでしょう。

履歴書の職歴欄に関するよくある質問

ここでは本記事の振り返りとして、履歴書・職歴にまつわるよくある質問をまとめました。これから履歴書を作成する方、履歴書作成にいつも悩んでしまう方などはしっかり目を通し、履歴書作成に役立ててください。

役職は記入しても良い？

履歴書には職歴を記載しますが、役職については細かくルールが定まっておらず、必ずしも書く必要はありません。役職以外にアピールできる経歴などがある場合は、それらを優先的に記入しましょう。

配属部署の変更に伴う記入方法は？

役職名に変更はなく、部署や勤務先のみ変更になった場合は以下のように記入しましょう。

役職名称の場合はどのように記入すれば良い？

各プロジェクトで与えられた「プロジェクトマネージャー」などは役職には該当しません。なぜならプロジェクトが終了することでその立場ではなくなってしまうからです。そういった名称は「役職名称」と考えられます。これらは職務経歴書に記入すると良いでしょう。

まとめ

履歴書の職歴欄は転職回数が多いほど、または企業名が長いほど圧縮してしまう項目です。「どうしても役職についてアピールしたいのに企業名が長く上手く収まらない」といった状況に陥った場合は、職歴欄には「詳細は職務経歴書に記載」とひと言添えておくと、採用担当者も漏れなく目を通すことができます。履歴書に無理に埋めようとはせず、どのような工夫を取り入れるかによって応募書類の内容濃度は濃くなります。また創意工夫をこらした履歴書には、応募者の魅力が豊富なだけでなく、それらのスキルを判断材料として見なすケースも考えられます。履歴書はたった1枚の書類です。しかし、その作成には奥深いものがあります。淡々と作成するのではなく、あなたの個性や特徴が光る仕上がりになるよう努めることが最大のポイントです。

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