情報技術の発達や働き方改革の推進、そして新型コロナウイルス感染拡大の影響で人々の働き方は大きく変化しています。
近年では在宅勤務で仕事をするという働き方が普及し、導入企業や活用する方々も増えてきました。
そこで今回の記事では、在宅勤務をテーマにメリット・デメリット、在宅勤務でこなせる仕事の種類や注意点などを解説していきます。
目次
在宅勤務の仕事とは？
在宅勤務とは、その名のとおり自宅で仕事をする勤務形態のことです。
類似した言葉として、テレワークやリモートワーク、サテライトオフィス勤務がありますが、これらは正確には同じ定義ではありません。
テレワークは「ICTを利用して時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」を指す言葉です。
在宅勤務やリモートワーク、サテライトオフィス勤務は明確な定義はなく、テレワークの一種とみなされています。
基本的にオフィスには出社しない在宅勤務と、決められた日だけ在宅勤務が可能など、企業によってさまざまなルールがあります。
また、正社員だけでなく、アルバイト・パート、フリーランスで案件をこなすなど、在宅勤務で業務遂行ができる契約形態も浸透しつつあります。
在宅勤務で仕事ができるメリットとデメリット
職場に出社せずとも自宅で仕事ができる在宅勤務には、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。具体的に3つずつまとめましたので、それぞれみていきましょう。
メリット
1.通勤時間がなく満員電車に乗らなくていい
在宅勤務の大きなメリットは、通勤がないことでしょう。都内だと人によっては勤務先との往復に数時間を費やしたり、満員電車に苦しめられたりして、オフィスに着いた頃にはすでにぐったり、というケースは多いです。
在宅勤務なら通勤時間がなくなるわけですから、その分の時間を業務やプライベートにあてれば、仕事の効率やモチベーション向上も期待できます。
2.生産性が上がる
会社で働いていると、上司からの声掛けや予定外の打ち合わせ、クライアントからの連絡などで業務が中断されることは多々あります。
そのため、集中して業務に取り組めないこともあります。
しかしながら、在宅勤務なら一人の時間も多く、集中力を高く維持できるため、業務効率や生産性の向上につながるでしょう。
3.従業員の定着率向上
在宅勤務制度のメリットには社員の離職率低下もあげられます。
社員や上司と直に接しながら作業を進める必要がないため、何かしらの事情で人と接することが苦手な社員でも仕事に集中しやすくなります。
作業に対してストレスを感じるリスクが減ると、社員の定着率も向上するでしょう。
また、自宅でWiFi等のインフラが整備されており、オフィス同様の作業が可能であれば、育児や介護を理由に退職する社員も減少します。
企業として従業員の定着率が向上すれば、先を見据えた人材育成も期待できますよね。
デメリット
1.コミュニケーション不足
在宅勤務のデメリットのひとつは、コミュニケーション不足です。在宅勤務者は自宅で仕事をするため、上司・同僚との会話や雑談が物理的にしにくくなります。
メールやチャットなどのテキストベースのコミュニケーションシステムではニュアンスが伝わりにくく、人によっては冷たい言い方をされた、命令口調に感じて怖い、などの誤解を生むこともあります。
また、Face to Faceな会話ほど気軽にやり取りできないのも弊害のひとつ。
これが会社への帰属意識を低下させたり、孤立感を招くケースは珍しくありません。
2.自己管理能力がない方には不向き
在宅勤務は自己管理能力のない方には不向きな働き方です。
なぜなら、サボろうと思えばいくらでもサボれるので、自分で自分を律することが求められます。
職場では周囲の目があるため、常にデスクに向かわなければなりませんが、自宅だと怠けていても誰も注意はしません。
さらにテレビやスマホなど誘惑も多いです。
そのため、一人でも仕事に向き合うことができる自己管理能力がない方には在宅勤務は向かないでしょう。
3.オン・オフの切り替えがしにくい
出社・退勤という概念がなくなることによって、仕事とプライベートの境界が曖昧になってしまう方も多いです。
一日中パソコンを立ち上げて仕事したり、逆にいつまでもダラダラとしてしまい、仕事が進まなかったりするようです。
オン・オフの切り替えができずにメリハリのない生活になってしまうのも、在宅勤務のデメリットといえます。
在宅勤務で仕事ができる職種7選
1.事務職
書類の作成や整理、データ入力などの事務作業は、ひとりで集中して行うことが多く、在宅勤務しやすい職種です。
パソコンのセキュリティ対策を行って情報漏洩の防止を徹底することで、給与管理や勤怠管理などの管理業務も在宅で可能になります。
また、営業担当や同じ部のメンバーと分担が必要な仕事であっても、チャットやメールなどのコミュニケーションツールを活用すれば出社する必要もありません。
そのため、事務職は在宅勤務に非常に向いている職種といえます。
2.エンジニア
エンジニア系は環境さえ整えられれば、在宅勤務に移行しやすい業種です。
パソコン・モニターなど必要なものを自宅に備えることで、ほとんどの社員が在宅で勤務できるでしょう。具体的には以下のような職業があります。
・システムエンジニア
・プログラマー
・Webエンジニア
・データベースエンジニア
・Webコンサルタント
また、社員の育成も可能です。
専門的な知識と技術が求められる業種でもあるため、本社から離れているエリアの社員でも確保したい企業にとっては、在宅勤務はとても魅力的な制度といえます。
3.デザイナー・イラストレーター
デザイナーやイラストレーターは、色彩センスや知識、経験をもとに製作物をデザインする仕事です。
いずれの仕事も、能力と作業できる環境、たとえばパソコンやディスプレイなどの端末など作業に必要な機器さえあれば、どこでも仕事ができる業種です。
4.コンサルタント
コンサルタントの主な仕事は企業の経営上の課題を明確にし、課題解決のための助言を行うことです。
たとえばITコンサルタントは、経営上の課題をIT技術を使って解決する方法を助言し、広告運用コンサルタントは、企業のWEBマーケティング活動をサポートします。
いずれも、企業からヒアリングした内容をもとに、システムの最適化をはかったり、課題解決のための新たな戦略を提案したりします。
また、ITに強いため、システムエンジニアのキャリアアップ職としても挙がることが多いです。
コンサルタントは、電話やメールだけでなく、チャットやオンラインの会議ツールでも対応しやすいことから、在宅勤務可能な職種としてあげられます。
5.カスタマーサポート
カスタマーサポートも通信環境とパソコンが整えば、十分に在宅勤務が可能な職種です。
実際に、リモートワークとの相性の良さから「ニアショア」「オフショア」といった形で、国内では沖縄や北海道、海外では人件費などが安く日本語教育の素地があるベトナムやフィリピン、インドネシア、などにカスタマーサポートセンターを置いている企業も多く存在します。
また、世界的に有名なインターネット通販大手はフルリモートワークでカスタマーサポートの採用をしており、採用された多くのカスタマーサポートが在宅で顧客からの商品に対する問い合わせ業務を行っています。
（参考： お客様対応スタッフ採用サイト | アマゾンジャパン公式）
最近はノイズキャンセリング機能など、業務以外の音声が入らない設定があるので、カスタマーサポートの仕事は、パソコンとインターネット回線が確保されている場所を用意できれば、比較的どこでも業務が可能です。
6.翻訳
翻訳業務も締め切りまでに対応した本数や翻訳レベルなどで成果がわかりやすいため、在宅勤務と相性がよい仕事です。
作業内容が明確で、なおかつタスク管理もしやすいため、副業として在宅勤務している方も増えてきています。
また、他の職種に比べるとリモートワークに必要となる環境を整えるハードルが低く、パソコンがある、ネットワークにつながっている、Officeソフトが入っているなどを満たしてさえいれば、場所は問わないのがポイント。
実際に海外で暮らしながら働いているライターも多く、編集の方やクライアント企業と直接会ったことがないという人も少なくありません。
7.Webライター
デザイナーと並んでリモートワークと相性がよく、クラウドソーシングなどでも非常に多くの案件がある職種がWebライターです。
Webライターの主な仕事には次のようなものがあります。
- 企業のWebサイトに掲載する記事作成
- ネット広告のランディングページの文章作成
- ECサイトに掲載する商品の説明文
- 企業のオウンドメディア記事、など
Webライターは幅広い内容のWebライティングを行う仕事です。
また、案件にこだわらず文章を書くことができれば、基本的には誰にでもできる仕事。
そのため、タブレットやパソコンがあって記事の作成・編集ができる状態であれば、在宅勤務はいくらでも可能な職種といえます。
このほか、Webライターと仕事を共にしやすい校正・校閲などもまだまだ人口が少ない職種です。働く場所を問わない在宅勤務によって、採用機会を増やすことができるのもメリットでしょう。
在宅勤務が向いてる仕事の共通点
最後に、在宅勤務が向いている仕事の共通点をみていきましょう。基本的に場所の制約がないことが大前提にはなりますが、それ以外にもありますよ。
現場にいる必要がない
店舗販売や医療従事者、エッセンシャルワーカーと呼ばれるような職種は、物理的にその場にいないと業務が難しいため、在宅勤務のようなリモートワークやテレワークとは相性がよくありません。
そのため、在宅勤務は「場所の制約がないこと」「高度なセキュリティを求めないもの」などが在宅勤務に移行しやすいです。
セキュリティ面で問題がないこと
前述した通り、セキュリティ面において問題のない業務内容でなければ、在宅勤務は難しいです。
個人情報や機密情報を扱う企業は、確実なセキュリティ対策を行い、情報漏洩を防ぐことが求められます。
もし、顧客情報や機密情報がもれてしまった場合、社会的な責任を追及され、企業の信頼度やブランドイメージは一気に下がります。
最悪の場合、損害賠償請求や訴訟問題に発展するリスクもあるのです。
在宅勤務を導入した場合、ほかの社員とのやりとりはインターネットを介して行われますが、情報漏洩のリスクが高くなります。
そのためにも、インターネットでのやり取りができる情報であるか、しっかりと精査することが重要になります。
コミュニケーションは必要最低限
在宅勤務に適している業務なのは「1人で完遂できること」「コミュニケーションを多く要さないこと」です。
複数名との連携が必要なく、誰かとやり取りをしながら業務をする必要がなければ、自宅でも仕事を進められます。
仮に分担が必要な業務であっても、直接的なやり取りが必要なければ在宅勤務に向いているといえます。
1人で完遂できる業務は、後述しますが、成果のわかりやすいシステムエンジニアやプログラマー、Webデザイナーなどのクリエイティブ関連に多いです。
成果主義
ちゃんと仕事をしているかなどの勤務態度が見えない分、仕事の成果がはっきりとわかり、評価基準が設定しやすい仕事は在宅勤務と相性がよいといえます。
近年、パソコンやスマートフォンで映像や音楽を簡単に作れるようになったり、SQLなどのコードがかけるようになったので、企業に所属するだけでなくフリーランスとして収入を得ているクリエイターも数多く存在します。
ほかにも、処理した仕事量がわかりやすかったり、プログラマーやシステムエンジニアなどのほか、成果物の品質で評価が判断されることの多いライターやデザイナーなども在宅勤務に向いています。
まとめ
いかがでしょうか。
今回の記事では、在宅勤務で仕事をするメリット・デメリット、在宅勤務が向いている仕事や職種を紹介してきました。
在宅勤務を含むリモートワークやテレワークは、パソコンを扱う職種であれば基本的に可能な働き方といえます。
評価基準の定義や勤怠管理、情報漏洩などのセキュリティを徹底することで、今後多くの職種で導入が進んでいくでしょう。
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