英語が得意だったり、海外で働いてみたかったりなどの理由で、外資系企業で働くことを夢見ている方は少なくありません。
外資系企業とは、海外の企業が日本に進出し、100％子会社や日本法人のことを指します。
もし外資系企業への転職を検討しているのであれば、外資系企業の業界や仕事内容はしっかり調べておく必要があります。
また、評価制度や企業文化なども日本とは異なるため、気になる企業がある方は、その企業が持つ企業理念やビジョンなどもしっかり把握しておく必要があります。
そこで今回の記事では、外資系企業の特徴や仕事内容、どのような人材を求めているかなどについて解説していきます。
外資系企業への転職や就職を考えている方は、ぜひ参考にしてくださいね。
目次
外資系企業とは
外資系企業とは、外国の投資家や法人が投資した「外国資本によって成り立っている企業」のことです。
とはいえ、外資系企業に明確な定義は存在しないため、外国法人及び外国人による出資がなされた企業という理解でよいでしょう。
海外資本が入っていれば外資企業と呼ばれることが一般的なため、必ずしも日本進出をした外国企業のみを指すわけではありません。
たとえば、外国企業と日系企業が共同出資で設立した企業や、日系企業として設立されたものの外国企業に買収された企業なども外資企業に含まれます。
外資系企業を3つのカテゴリーにわけて、説明していきましょう。
1.外国企業の日本法人
海外の企業が日本に進出したケースが一番外資系企業としてわかりやすいでしょう。
FAANG（Facebook、Apple、Amazon、Netflix、Google）をはじめ、日本アイ・ビー・エム、マイクロソフト、P&G、ジョンソンエンドジョンソンなど、長い期間にわたって国内事業展開を継続している外資系企業は国内に多数存在します。
2.外国企業と日本企業の共同出資で設立した企業
続いて、海外の企業が日本における商品・サービス拡大などを目的に、日本企業とパートナーシップを組んで法人設立したケースです。
出資比率によって経営方針や企業文化も大きく異なるため、グローバル色の強い法人もあれば、日本カラーの強い企業もあります。
ヤフー、富士ゼロックス、ニベアが代表的ですが、中でも日本電気（NEC）は日本と海外の共同出資により誕生した日本初の外資系企業として有名です。
3.外国企業が日本企業に出資や買収した企業
海外企業が日本企業を買収、つまりM&Aにより外資系になった企業も多数存在します。
2012年には、海爾集団（ハイアール）が三洋電機から「AQUA」ブランドの家電事業のみを買収したり、2016年に台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業に買収されたシャープなど、大手も名を連ねています。
戦後の奇跡の復興を支え、日本を世界有数の経済大国に仕立て上げてきた日本企業は、世界から常に注目されてきました。勤勉、かつ優秀な日本人が懸命に働き、世界に誇れる技術力を身に付けた日本の企業は、諸外国からしてみればマーケット拡大の源泉ともいえます。
外資系企業の仕事内容と特徴
次に、外資系企業には具体的にどのような業界があるのかを見ていきましょう。
消費財
日本でシェアを広げている外資系消費財メーカーはBtoCビジネスの代表格。
具体的な商材としては、化粧品、ヘアケア製品、洗剤、飲料、食品などがあります。
具体的な業務内容は、国内での目標とマーケティング戦略の策定やブランドにおけるP/L（損益計算書）を常に管理することなどがあり、これらを担う役割としてアシスタント・ブランドマネージャーというポジションがあります。
外資系消費財メーカーのアシスタント・ブランドマネージャーは基本的に経験者に限定して採用しています。その中でも、特にFMCG（Fast Moving Consume Goods）業界での経験が一定年数以上あることが重要視されるため、未経験からの転職はハードルが高いといえます。
またマーケティング部門に携わるため、消費者動向の調査経験があること、またプロジェクト管理の経験があることも重要視されます。
広告代理店
日本国内における代表的な外資系広告代理店は、以下の4社があげられます。
WPPグループ
オムニコムグループ
ピュブリシス・グループ
インターパブリック・グループ
これら4社は、その規模の大きさや知名度の高さから4大メガエージェンシーと呼ばれており、この4社に次ぐ売上高を誇っているのが、日本の有名広告代理店である「電通」です。
（参考：【外資系広告代理店トップ４】日本の広告代理店との違いとは？）
職種としては、営業、デジタルマーケティング、コンサルタント、クリエイターなどがあります。
基本的には日本国内の消費者を相手にするため、語学力への要求はさほど高くない傾向があります。
とはいえ、広告主が海外の企業の場合や、本社とのやり取りでは英語が必要なこともあるでしょう。
そのため、転職にはTOEICやTOEFLなどの語学力を示せる資格を取得しておいた方が有利です。
また、社員に必要とされる能力はコミュニケーション能力やプレゼンテーション能力。
特に、日本人が苦手と言われやすいプレゼンテーション能力は、クライアントへの提案のほか、社内での企画発表や打ち合わせをする際に必須なスキル。
また、IT系同様に広告配信のテクノロジーの変化や成長も著しいため、Web領域に関する知見や、マーケティングに関するノウハウなどの専門的知識は積極的に習得していく必要があります。
IT
外資系企業のIT分野は、近年めまぐるしく成長していることもあり、早いスピードで変化する環境への適応力が求められます。
変化を楽しむ、といってもよいでしょう。
業界的にベンチャーから大きくなったなど、創立年数の若い企業が多いということもあり、従業員の平均年齢も比較的若いのが特徴。
中途採用でも若年層に積極的な傾向があるようです。
成長スピードや変化の早い業界なので、入社後もITY 分野に関する専門的な知識を高めていくことが求められます。
もし昇進してマネジメント職を狙うのであれば、プロジェクト推進のためにIT技術に長けた専門家たちをまとめていくという「プロジェクトマネジメント」としてのスキルも身につけなければなりません。
また、外資系のIT企業は労働時間にフレックスタイム制を採用しているケースや、リモートワーク制度を積極的に採用しているケースが多くみられ、「自由な働き方」を推進する文化が背景にあります。
アパレル
外資系アパレルブランドは、大きく2つに分類できます。いわゆるハイブランド系とファストファッションブランド系で、それぞれの会社では取り扱っている商品の種類や、店舗の形態などが異なっています。
ハイブランド系ですが、シャネルやルイ・ヴィトン、エルメスなどで、歴史も長く、多くの有名デザイナーを抱えています。
国内にフラッグストアを抱えていることが多く、シャネルなどは銀座に店舗を構えています。
一方、ファストファッションブランド系では、GAPやH&M、ZARAなどが有名ですよね。
ハイブランド系に比べると歴史が浅く、取り扱っている商品も若者向けのものが多いのが特徴です。
また、ファストファッションブランド系は店舗数が多く、デパートやショッピングモールなどにも多くのお店を出店している傾向があります。
そのため、接客などの求人数もハイブランド系と比べると多い傾向にあります。
金融
外資系金融企業は以下の4つに分類されます。
- 投資銀行
- 証券会社
- 保険会社
- クレジットカード会社
外資系金融は年収が高いイメージがあるかもしれません。実際、20代で年収1,000万円を超えている方もいらっしゃいます。
日本の企業では基本給という考え方が主流で、どれだけ成果を上げてもインセンティブが増えない傾向にあります。
一方、外資系金融企業のインセンティブは、実力次第で大きく稼ぐことができます。
とはいえ、日本企業のような福利厚生には期待できません。雇用保険、厚生年金、健康保険はありますが、住宅手当や生活サービスへの補助や退職金はないことがほとんどです。また年俸制のため残業代もありません。
年俸制ということは業務成績によって年収が上下するということ。
安定して高年収をキープするためには成果を出し続けなければならないため、そこに不安を抱く方にはおすすめできる業界ではありません。
また、外資系広告代理店とは異なり、外資系金融企業においては高い語学力にくわえ、外国人を相手にしたコミュニケーション能力が求められます。海外の文化に対する適応力も必要でしょう。
このような能力に長けていて、なおかつ業務における実績が認められれば活躍できる可能性はあがります。
外資系企業に求められる人材
ここでは、外資系企業に求められる人の考え方や行動などの特徴を紹介します。
英語力が最重要視されていると思われがちですが、たとえ日常会話レベルの英語力であっても、自分の言いたいことをはっきりと表現し伝えることができれば問題ないとする企業もあります。
外資系企業が求めているスキルについて5つにまとめましたので、ご自身にあてはまるものがあるか、チェックしてみてくださいね。
成長意欲が高い
高い成長意欲を持っていることは外資系企業で重要視されます。
外資系企業は、実力の冗長化や安定といった現状維持を望みません。
常に「より良い方へ、より高い方へ」にむかいながらも、従業員一人ひとりの価値観やスタンスを重んじる傾向もあります。
そのため安定志向の方にはあまり向いていないといえます。
常に自学自習の精神でスキルアップや成長を望み、目標達成のために行動できる人にとっては、刺激のある場所となるでしょう。
成果主義
結果や成果だけを評価して欲しい人は、日系企業よりも外資系企業に向いています。
日系企業は結果がすべてという考えではなく、同じくらいプロセスも重視します。
しかしながら、実力主義かつ成果主義の外資系企業では、課せられたミッションで良い結果を出すことができれば評価が上がり、何もできなければ評価は下がるという環境でみな働いています。
そのため、年齢や学歴、勤務歴ではなく、成果主義の人は外資系企業に向いているといえます。
英語が得意
英語でのコミュニケーションが得意な人は、外資系企業でも活躍できるでしょう。
国際色豊かな外資系企業では、従業員同士の会話や社内外のミーティング、取引先とのやり取りなど、あらゆるシーンで英語が活用されています。
また、外資系企業で求められる英語力はTOEICで700～800点以上が基準です。
さらに、日常的に英語を使う職場にいることで、英語力を更に上達させることも可能になります。
もともと英語が得意で国籍の違う人と英語でコミュニケーションを取りたい、もっと英語のスキルを伸ばしたいと考えている人は、ぜひ外資系企業に挑戦してみるとよいでしょう。
多様な価値観への対応力
外資系企業では、国籍や文化、考え方がさまざまな人たちが多く働いています。
そのため、多様な価値観を受け入れ、臨機応変に対応することが求められます。
日本での価値観や常識、前職での考え方を捨てる必要はありませんが、それに捕らわれてはいけません。
前向きに新しい考えを受け入れ、柔軟に対応できる方は現場での活躍が期待できます。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
今回の記事では、外資系企業の仕事内容や業界、向いてる人の特徴を紹介しました。
外資系企業は評価基準として、成果を重視する実力主義を採用している企業が多いです。
そのため年齢や在籍年数に関係なく成果をあげれば、若い人でも重要なポジションについたり、高い年収を手にすることが可能です。
このように、実力に見合った評価が欲しい人にとっては理想的な環境といえるでしょう。
また、公用語となる言語の習得はもちろんのこと積極的なコミュニケーションや高いプレゼン力も求められます。
もし英語が得意で、今後もスキルを伸ばしていきたいのであれば、外資系企業はおすすめです。
男女関係なく評価されるので、バリバリ働きたい女性にとっては最適な環境。ワークライフバランスを重んじる企業が多いため、子育てしながら働きたい方もぜひ、チャレンジしてみてくださいね。
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